@article{oai:aue.repo.nii.ac.jp:00001939,
 author = {中妻, 雅彦},
 journal = {愛知教育大学教育創造開発機構紀要},
 month = {Mar},
 note = {text, 2006年12月の教育基本法改訂、2007年6月の学校教育法の改訂を受けて、2008年3月に告示された小学校学習指導要領は、学力の規定がなされ、学習方法が新たに規定された。学習指導要領は、前学習指導要領の「生きる力」の理念は継承しているが、21世紀を生きるために必要な能力を書き加えている。これらは、消費者教育、環境教育などの従来からの学習に加え、法教育、金融教育、シティズンシップ教育などの必要性から導入されているが、こうした学習を社会科に加えることで、社会科教育に新たな能力の獲得が期待されている半面、社会科教育が本来持っている問題解決学習や課題解決学習のダイナミックさが失われかねない危険性もある。また、教育関係法規の改訂や学習指導要領によって、「習得―活用」の授業が実践されているが、活動的な学習方法の型が先行して、社会科の学習目標の追究がおろそかになっている傾向もある。社会科は、獲得した知識を活用して、考え、判断し、市民としての資質を伸ばす学習である。21世紀の社会において、市民としての資質は、閉塞した状況や困難さを抱えている中で、社会に対して何らかの希望を見出すことにより、社会的活動に参加し、社会を支えていく人間を育てることであろう。希望学研究が定義した「他の誰か」と共有できる「社会的な希望」を学ぶことが、社会科学習にとって、新たな学習を創り出す示唆となろう。},
 pages = {105--111},
 title = {21世紀の社会科学力 ―「希望学」を手がかりに―},
 volume = {3},
 year = {2013}
}